耐震診断・耐震補強
耐震診断のすすめ
1995年1月17日 午前5時46分52秒 阪神・淡路大震災が発生しました。その地震により、住宅が軒並み倒壊したという事実があります。私たちはこの教訓を胸に、建築に関わる者として何か出来る事ががないかと模索し、「耐震診断」を通して地域の防災に貢献しようと決意しました。
「耐震診断」は既存の家屋が大地震に対して耐えられるか、住宅の耐震性能を調査します。また、その診断結果から、現在のお住まいの弱点や、その弱点を改善するためのアドバイスを致します。
耐震診断は、地域貢献を趣旨に実施しておりますので、無料で調査をさせて頂いております。どうぞお気軽にお申込み下さい。
「耐震診断」は既存の家屋が大地震に対して耐えられるか、住宅の耐震性能を調査します。また、その診断結果から、現在のお住まいの弱点や、その弱点を改善するためのアドバイスを致します。
耐震診断は、地域貢献を趣旨に実施しておりますので、無料で調査をさせて頂いております。どうぞお気軽にお申込み下さい。
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耐震診断の調査内容
耐震診断の結果をうけて、耐震性能が不足している住宅に対し、耐震補強工事を実施します。
むやみな補強は住宅の強さのバランスを崩してしまい、逆効果となってしまうため、住宅個別の補強設計に基づいて確実な補強を行います。
さんりつは『耐震リフォーム』を推奨しています!
リフォームに「耐震」をプラス
「台所と居間の間の壁をとって、広いLDKにしよう。」
「車イスでも入れるように、ドアを広くしよう。」
ライフスタイルの変化によって、間取りを変えることもあるでしょう。
しかし、その柱と壁は本当に取ってしまっても大丈夫ですか?
もしも、その壁が住宅の耐震性に大きく関わるものだったとしたら?
間取りの変更を伴うリフォームを安易に考えるのは非常に危険です。
構造要素の変更を伴うのであれば、カンに頼らない、明確な根拠が必要です。
リフォーム業界は新規参入しやすい業界で、建物の構造を知らない業者が非常に多いのが実情です。
また、例えば壁紙を張り替えるリフォームだとしても、その部屋の一部の壁を補強するだけで家全体の耐震性能を向上させることができるかもしれません。
リフォームと耐震を合わせて考えれば、無駄な費用を省くことができます。
耐震補強工事は補助金が利用できます。
市町村の補助金が利用できます。
・融資ではないので、返済不要。
・各種条件あり。
詳しくはお問い合わせ下さい。
木耐協(国土交通大臣認可法人)
木耐協は、正式名「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合」と言い、国土交通大臣の認可法人として、日本全国で耐震診断・耐震補強を啓蒙している団体です。さんりつは木耐協の組合員として、山梨県内の住宅の耐震診断と耐震補強の啓蒙活動をしています。
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TEL.
0551-22-7388